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2021年夏・中期予測分析シナリオのメモ書き

石﨑 則夫 さんが3年以上前に追加

Page Parameter サマリー 意見
21 1 2024年に実施される米国大統領選？ 2021～2022に、トランプ氏が復帰すれば。。。連邦制へ移行する可能性が大ではないか。大量の不法移民、テロリストを入国させているのは、False flag への準備である。
21 2 米国株の持続的な上昇局面 一時的、限定的。米国として維持され、安定すれば、数年は可能か？このまま、FRBが輪転機を回し続けられるか？
21 3 米国物価上昇 マスコミ情報以上に上昇している事実。
22 4 金融秩序とエネルギー秩序は両輪、シンクロナイズされた歴史的現実。 信用通貨とフリーエネルギー
22 5 デジタル法定通貨 日本のみ可能だが、新しい政体誕生後であろう。
22 6 新しい金融システムへの転換は原理的にあり得ない。 Bitcoin等々を指しているが、地域通貨、信用通貨の交換手段としてならあり得るのでは。つけの経済。
23 7 「不胎化政策」としてマーケットから吸収する手段としてのデジタルコイン。
23 8 デフォルトは演出されない。安いマネーを獲得し、ポスト・コロナにおける復興プロセスで利潤を得、更に時折 over short すら見せる様になる commodity marketで利潤を得る。
来る2023年頃の崩落・暴落・瓦落		 民衆の目覚めが早まれば。。。
23 9 コインの表裏の関係にあるのがエネルギー構造における大転換、「脱炭素化」の進展である。理由は二酸化炭素ではないことを十分に留意する必要がある。 二酸化炭素0.04%は、寧ろ増やすことを阻むのは、Siベースへ人類を transformation したいあちら側の意図であること。
24 10 水素を飛び越え、太陽エネルギーから直接的な電力の確保という方向へと innovation lead が重要。宇宙空間の更にその向こう側にも通じているという意味での本質論ともいうべきものと通底する決定的な技術革新が促されることになる。真の危機が来る2023年秋まで到来しないが故に、その方向での動きは限定的であり、萌芽留まることになる。
24 11 「金利の付けられていない金融商品は売られる」という鉄則に基づき、金は売られ、極端な崩落・暴落すら演出されるようになる。
25 12 担保による裏付けがない暗号通貨の価格推移。慣らし期間。個人投資家を対象とした資金の「調整弁」としての役割を果たし続けることになる。
26 13 大陸欧州勢は、破壊フェーズへと突入し、不安定性を増すことになる。 欧州に限らず、オセアニア、北米大陸も然り。
26 14 独緑の党が初めて、かつ女性の首班指名を獲得。
26 15 Abendland = Occident = 西欧的勢力の衰退を反映したものとして喧伝され、構造転換の象徴とされることになる。
26 16 イタリア勢、ヴァチカン勢による指導の下、経済的にはいち早い復興を遂げることになる。イデオロギー的にはあえて「梁山泊」であることが演出される結果、テロすら起こる状況に突入していく。
26 17 旧東欧勢は果たすのであり、背後において実質的な旧ハプスブルク家系の人脈を匂はせながら、独自の秩序構築が推し進められることになる。
27 18 ユーロ価格が被る被害は甚大であり、不透明さがより一層増す方向へと確定的な進展が見られることとなる。ユーロ価がレンジ内で維持されるのは、米国勢と同様、根源的階層による簿外資産の拠出に際し、そこに徴税目的での一部刈り取りを行うという前代未聞の措置につき、合意に達したことによる。
27 19 City of London が Vatican勢と結託して構築してきたグローバルマクロのルートが撤廃され、別のルートへと入れ替えられ始めていることによる。
28 20 原油について打ち止めとし、アラブ勢からの決別とした。
28 21 ドイツ勢における金融機関も整理統合の対象とし、更にこれを阻止しようとするカタール勢らアラブ勢の資金を追加的に獲得した。
28 22 City of London の物理的な移動を画策し、その表面的な理由を創り出すため、BREXIT を企図・実現させた。
28 23 現下の動きの延長線上には、国富の東漸という不可逆的且つ歴史的な展開がある。
28 24 人類社会全体の経済をヘッジしているのは華僑・華人ネットワークのハイレヴェルであるという歴史的事実である。
29 25 CCPという意味での中国勢を封じ込めるべく様々な手段を画策し、もってChina Problemの抜本的な解決を急ごうとする現代会における動きは全てこうした企図の一端が発露したものとみるべである。
29 26 金融ハブは、東京勢 and/or 上海勢+北京勢」へと来る2023年までに切り替えられることになる。
29 27 China Problem の処断
31 28 漢人勢の代表の習近平に対し、客家集団が夫々のファミリー毎に群雄割拠しているのがその実態である。その隙間を縫って米国勢によって巧みに仕掛けられたのが武漢を主たる感染地とした発生したと喧伝されているCovid-19という形での今次パンデミックなのである。
31 29 北京オリンピック、西側の諸国勢が一斉にボイコットを表明する。
31 30 チャイナ・シンドローム
31 31 2023年頃まで、中国勢の現体制が温存されるままで推移する。
31 32 富裕層から safe heaven として日本への逃避が始まる。
31 33 米国勢による、グローバル共同ガバナンス提案に対して積極的に応じようとする。
32 34 米欧勢の統治エリートらが出している、今後の展開可能性に関する結論の中核（コア）というべき存在がイラン勢である。
32 35 莫大な資産に対する制裁の一部ないし全部解除である。
33 36 米国勢とイスラエル勢＝ユダヤ勢＝アシュケナージ勢は事あるごとに外交場裏で衝突を演出するようになる。
33 37 中東勢を産地とする原油価格の高騰が演出されにくい状況が続くことになる。
34 38 中国勢よりも前にまずはロシア勢との間で「グローバル共同ガバナンス」を実施したいと考えている最大の証拠である。
34 39 非公然活動の成果に他ならない。
34 40 シリア勢
34 41 北朝鮮勢
36 42 パキスタン勢がその簿外資産の胴元の役割を引き受けるに至ったという事実がある。
36 43 パキスタン勢との大団円に動き出したのがインド勢である。
37 44 東京五輪は大号令に等しい役割を静かに果たすことになる。
38 45 グローバルマクロは、我が国を目指している。
38 46 IPの高値での実施という形で続々と露呈することになる。
38 47 SPACの喧伝
39 48 今上陛下が、9月に皇居へ転居されることにより、大きな変動を余儀なくされる。
40 49 根源的な資金について、欧州系国際金融資本からの「物言い」がつくことによって、危機的な状況が突如として訪れることになる。
40 50 官僚制は、自らの意志を持って行動する能力すら喪失している。

"alea jacta est"
「賽は投げられた（さいはなげられた）」

富の再分配、簿外資産が渡るべき人々に渡らないのは、国際金融連合体や特に背乗りされた組織・人々（グローバリスト）による妨害によるものと思われる。

危機から、混乱・絶望の渦巻く世の中に突入することになりますが、未来志向にサバイバルの技術、そして己の意識が試されることとなるでしょう。
國を支えて、國に頼らず。

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